業種・業界ごとの平均年収をグラフ、ランキングで掲載。結果による考察も下記に記載してあります。
各業種・業界ごとの平均年収(08-09年版)を棒グラフ及びランキングでまとめてみました。(業種・業界の対象は上場企業が中心)
業界のランキングデータは下記の通りになっています。
業種別・業界別平均年収ランキング(08-09年版)
業種・業界 |
平均年収 |
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1 |
1,210 |
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2 |
942 |
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3 |
851 |
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4 |
836 |
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5 |
834 |
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6 |
828 |
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7 |
801 |
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8 |
800 |
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9 |
800 |
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10 |
783 |
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11 |
746 |
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12 |
739 |
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13 |
738 |
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14 |
705 |
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15 |
703 |
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16 |
701 |
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17 |
696 |
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18 |
690 |
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19 |
675 |
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20 |
673 |
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21 |
668 |
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22 |
667 |
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23 |
664 |
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24 |
658 |
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25 |
655 |
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26 |
653 |
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27 |
649 |
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28 |
643 |
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29 |
636 |
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30 |
635 |
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31 |
630 |
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32 |
626 |
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33 |
623 |
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34 |
618 |
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35 |
617 |
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36 |
616 |
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37 |
615 |
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38 |
613 |
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39 |
612 |
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40 |
610 |
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41 |
608 |
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42 |
600 |
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43 |
597 |
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44 |
596 |
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45 |
591 |
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46 |
591 |
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47 |
589 |
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48 |
587 |
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49 |
585 |
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50 |
583 |
注意1上記業種・業界ランキングは当サイトの業種・業界別 企業年収サーチコンテンツの業界を抽出したものです。
注意2上記業種・業界ランキングデータは上場企業を中心とした大手企業の平均年収平均値です。したがって、一般的(中小企業を含んだ)業種・業界の平均値より若干高めに算出されています。ご了承ください。
注意3業種・業界平均年収ランキングは主要対象企業の平均値を採用しているため、対象企業が多い業種・業界はランキングが低めに、対象企業が少なく、高収入企業が占める割合が高い業種・業界はランキングが高めに算出される傾向があります。予めご了承下さい。
上記業種別平均年収ランキング(08-09年版)を見ますと、上位の業種は、総合商社、テレビ・放送、石油、海運、ビール業界が好調で高水準を記録しています。一方、下位の業種・業界は上記ランキング外で介護、ビル管理、宝石・貴金属、メガネ業界となっています。
ランキング上位とランキング下位の業種を比較しますと、かなりの開きがあることがわかります。1位の総合商社業界の平均年収が1,210万円に対し99位のメガネ業界が381万円と約3倍ほどの差が見られます
では業種・業界により年収の開きがあるのは何なのでしょうか?その要因を探っていきます。
第一の要因:利益率
利益率の高い業界は利益率の低い業界に比べ平均年収が高い傾向にあります。一般的に利益率(収益性)の高い企業は資金にも余裕ができ、再投資が可能になります。企業の再投資には様々ありますが、その一つが人材です。
つまり、企業の儲けを人材に再投資することが容易となり、従業員の収入は上昇しやすくなります。また、上記の理由により利益率が高い企業は成長性も高まります。成長性が高まるとさらなる人材投資が可能となり従業員の収入はさらに増加する仕組みになります。
第二の要因:一人当たりの生産性の高さ
一人当たりの生産性が高い業種・業界ほど一人当たりの収入は高くなります。例えば、売上高100億円、純利益2億円で同じ業績をあげたA社、B社があったとします。しかし、A社の従業員が1,000人、B社の従業員は100人だったとします。
この場合、当然のことながらB社の従業員の収入の方が高くなります。確かにB社の方が一人当たりの仕事量は多いと思いますが、収入のみを比較した場合はB社の方が高くなり、こうした一人当たりの生産性が高い会社が集まった業界の収入値は高くなります。
第二の要因を見る限り、高収入の業界(会社)は一人当たりの生産性が高いため、仕事量は多い業界(会社)である可能性が高いです。一方、第一の要因のように利益率の高さはその業界(会社)の構造的な問題ですので仕事量は比例しません。
収入の高さのみで業界や会社を選ぶのはおすすめできませんが、第一の要因のようにその業界の構造的な仕組みは理解しておく必要がありそうです。従業員の仕事量やスキルに差がなくても業界や会社が違うことで(構造的な仕組みが違うことで)収入に開きがあるのは事実です。
<統計元>
国税庁「民間給与実態統計調査」
<注意・免責事項>
当コンテンツは国税庁「民間給与実態統計調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」に基づき掲載しております。
また、情報に関しましては精査をしておりますが、当サイトの情報を元に発生した諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負うものではありません。重要な判断を伴う情報の収集に関しては、必ず統計元をご確認ください。