理学療法士 過去8年間の平均年収の推移
理学療法士(PT：Physical Therapist)とは心身に障害を持つ人に対して、身体の機能を維持、回復を目指するために運動療法や物理療法を行う専門家のことです。
理学療法士になるには、国が指定する理学療法士の養成学校で3年以上必要な知識と技能を修得し、国家試験に合格し免許を取得することでなれます。
平成27年の理学療法士（作業療法士含む）の平均月収は28万円、そこから推定される平均年収は404万円、推定時給は1,700円でした。
過去の推移を見ますと、300万円台後半から400万円台前半を推移しています。
ちなみに、こちらの理学療法士の年収は厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をもとに作成していますが、作業療法士の年収も含まれています。理学療法士単体の年収ではございませんので、あらかじめご了承下さい。
理学療法士の数が増えているのは、今後訪れる超高齢化社会への対応ということになります。
現在、日本の65歳以上の高齢者人口は3,079万人で、全人口に占める割合は約24%となっています。
ところが、2030年の65歳以上の高齢者人口は3,667万人で、全人口に占める割合は30%を超えるとの試算があります。（国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」より）
高齢者が急速に増えるということは体や身体機能を低下させる人が今よりも増え、リハビリを要する人が増えるということです。
こうした状況に対応するために、政府は理学療法士の数を増やしていく方針をとっています。
今後、高齢化社会を迎えるにあたって、理学療法士の活躍する場面は増えるでしょう。現在の理学療法士の就職先は主に、病院、クリニック、介護施設、デイサービスなどが挙げられます。今後は介護の分野が在宅にシフトしていく可能性も考えられますので、在宅介護もフィールドの一つに数えられます。
一方で、懸念される点は理学療法士の数です。今後、理学療法士の需要は拡大していく見込みですが、それ以上に供給が増えてしまえば、活躍の場面は限られ、収入は減少します。
年収などの収入は、結局のところ需要と供給で成り立っています。いくら需要が多くても、それを上回る供給があれば、収入は自然に減少していきます。さらに、近年では理学療法士の合格者数が急速に増えていますので注意が必要です。
さらに注目すべきは診療報酬の改定です。医療や介護系の職業の収入は診療報酬がベースとなっています。診療報酬がプラスに改訂されれば問題ないのですが、マイナスに改訂されれば当然のことながら、収入にもマイナスに影響されます。
現在の日本の財政は厳しい状況にあり、特に社会保障費の増加が財政を圧迫させています。高齢者が増えるにつれ、社会保障費の増加はさらに大きくなると見られ、今後は診療報酬の大幅な改定も考えられます。
| 順位 | 資格名 | 平均年収 | 増減 |
| 1 | 医師 | 1,098万円 |  |
| 2 | 弁護士 | 1,094万円 |  |
| 3 | 公認会計士 | 717万円 |  |
| 4 | 税理士 | 717万円 | |
| 5 | 不動産鑑定士 | 711万円 | |
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