年収1,000万円の特集記事です。
年収1,000万円の手取りや割合、税金などの基本的な事項に加え、年収1,000万円を超える職業、公務員の職種、企業の割合などを研究＆調査しました。
様々な角度から実例を挙げて年収1,000万円とはどのようなものか、その実態に迫ります。
皆さんからリクエストの多かった企画をコンテンツにしました。
年収1,000万円の手取りは一体いくら位になるのか？
まずその前に、年収の定義をします。年収とは一年間の収入のことで、税引き前の一年間の収入金額（サラリーマンの場合、源泉徴収や社会保 険料など引かれる前の収入額、自営業の場合、売上高）を指します。
通常、議論などで”年収”が使われる場合、”税引き前の収入”を指します。なぜ、”手取り額”ではなく”税引き前の収入”が使われるかというと”手取り額”は税金、社会保険など様々な要素が加味された後の金額であるため比較がしにくい、税金等の計算が面倒などの理由があります。
では年収1000万円の手取りはいくらかと言いますと、ざっくりですが700～800万くらいです。なぜ手取り額がざっくりかと言いますと、扶養家族や障害者、通勤交通費、雇用保険などの有無、サラリーマンか個人事業主かなど様々な要素が加味されるため一概には言えません。一般的に経費計上できる個人事業主や経営者よりも節税対策が難しいサラリーマンの方が手取り額は少なくなる傾向にあります。
では年収1,000万円以上が給与所得者に対して占める割合はどのくらいなのでしょうか？下記図をご覧ください
上記グラフは平成26年民間給与実態統計調査結果を年収階層別にグラフで表したものです。
年収1,000万円を超える人口の割合は以下のようになっています。
| 階層 | 男女計割合 | 男性割合 | 女性割合 |
| 1,000越～1,500万円 | 3.1％ | 4.9％ | 0.6％ |
| 1,500超～2,000万円 | 0.6％ | 1.0％ | 0.1％ |
| 2,000超～2,500万円 | 0.2％ | 0.3％ | 0.0％ |
| 2,500万円越 | 0.2％ | 0.4％ | 0.0％ |
| 計 | 4.1％ | 6.6％ | 0.7％ |
上記統計によると給与所得者の中で年収1,000万円を超える人口の割合は男女計で4.1％、男性で6.6％、女性で0.7％となっています。
上記統計から言えるように、年収1,000万円以上の層はわずか4％ほどですので、極めて少ないと言えます。
では具体的に平均年収が1000万円以上の職業や仕事はどのようなものがあるのでしょうか？
平均年収は1,530万円台だが、航空会社により相場が異なる。主な航空会社のパイロットの平均年収はJALは1,636万円、ANAが1,934万円、スカイネットアジアは1,206万円。(27年3月現在。ANAは25年3月現在の数値)
開業医、大学病院、市中病院など勤務形態により収入が異なる。また、教授、部課長、開業年数によっても異なる。
一般的に大学教授で1,000万円を超えてくる。大学准教授、大学講師はさらに低い。私立、国立など種別によっても大きく異なる。
一般的に大手総合商社の収入は高い水準にある。主な総合商社の平均年収は三菱商事が1,375万円、伊藤忠商事1,395万円、三井物産1,361万円、住友商事1,300万円、丸紅1,306万円。(いずれも27年3月現在)
一般的に大手テレビ局の平均年収は高い水準にある。主な大手テレビ局の平均年収はフジ・メディア・HDが1,447万円、TBS HD1,509万円、日本テレビHD1,469万円など。(いずれも27年3月現在)
公務員の職種の中で年収1000万円以上の職種にはどのようなものがあるのでしょうか？
当サイトの公務員 職種別 年収ランキングから一部抜粋しました。
上記職種は一部抜粋です。ランキングをご覧になりたい方は公務員 職種別 年収ランキングをご覧ください。
一般企業の中で年収1,000万円以上の企業はどのくらいあるのでしょうか？
当サイトの企業別 年収図鑑によると、従業員の平均年収が1,000万円以上の企業は、対象企業わずか60社ほど。割合ではわずか1.6％でした。さらに、この中には従業員数名の持株会社も含まれておりますので、実際の事業会社での割合はさらに低くなります。また、こちらの対象企業約3,600社は主に上場企業など大手企業が占めていますので、中小企業を含めた割合はさらに少なくなります。
※平均年収1,000万円以上の主な企業をご覧になりたい方は企業 年収＆売上高ランキングをご覧ください。
