勤続年数(5年区切り)ごとの平均年収を男女別にグラフでまとめています。勤続年数ごとの平均年収をご確認ください。
統計元:国税庁 平成26年 民間給与実態統計調査結果
勤続年数別の平均年収をグラフでまとめてみました。
各データの詳細は以下になります。
平均勤続年数 |
男性(万円) |
女性(万円) |
計(万円) |
1~4年 |
360 |
225 |
294 |
5~9年 |
456 |
263 |
371 |
10~14年 |
527 |
283 |
424 |
15~19年 |
597 |
333 |
500 |
20~24年 |
671 |
366 |
577 |
25~29年 |
722 |
378 |
624 |
30~34年 |
739 |
401 |
651 |
35年以上 |
611 |
300 |
531 |
平均 |
514 |
272 |
415 |
統計元:国税庁 平成26年 民間給与実態統計調査結果
上記グラフのとおり、勤続年数と収入には相関関係があることが分かりました。
男性で最も高かったのが勤続年数30~34年で739万円、女性も同様に勤続年数30~34年で401万円でした。
特に、男性で勤続年数の増加に伴い、年収が増加する傾向が強く見られ、男性の1~4年の360万円と30~34年の739万円を比較しますと、その収入差は約2倍となっています。
(ただし、勤続35年を超えると減少傾向にあります。勤続35年以上というと、25歳で就職したとして年齢で60歳以上となり、定年または定年に近い年齢ですので自然と収入の減少が見込まれます。)
以上の結果から、一般的に日本国内では、企業に長く勤めれば勤めるほど収入が多くなる傾向になります。
※当データは平成26年12月31日現在のものです。
<統計元>
国税庁「民間給与実態統計調査」
<注意・免責事項>
当コンテンツは国税庁「民間給与実態統計調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」に基づき掲載しております。
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